「健康経営に取り組みたいけれど、何から始めればいいかわからない」——人事・総務の担当者から、よくそんな声を聞きます。健診の受診率を上げる、ストレスチェックを実施する。制度として整えることはできても、「社員が本当に恩恵を受けている実感」が薄い、と。
いま多くの企業が、新しく注目し始めている切り口があります。それが、睡眠です。
出勤しているのに、力が出ていない
健康経営の分野で近年注目されているのが「プレゼンティーズム」という概念です。欠勤ではないけれど、心身の不調によって本来のパフォーマンスを発揮できていない状態を指します。
休職や欠勤なら数字に出る。でもプレゼンティーズムは見えにくく、本人も周りも気づきにくい。
2025年、横浜市立大学と産業医科大学の共同研究が、このプレゼンティーズムを含むメンタル不調による経済損失を試算しました。全国2万7千人超の調査をもとにした結果は、年間約7.6兆円。日本のGDPの約1.1％に相当し、精神疾患の医療費の7倍を超える規模です。
そして、この研究が損失の入り口として挙げた症状のひとつが、ほかでもない「眠れない」でした。睡眠の乱れは、見えない不調のはじまりになりやすいのです。
数字が示す、日本の睡眠の現実
OECDのデータによると、日本人の平均睡眠時間は加盟33カ国の中で最下位。1日あたり7時間22分で、全体平均より1時間以上も短いという結果です。
睡眠不足がもたらす経済損失も試算されています。米ランド研究所は、日本の睡眠不足による損失を年間約15兆円、GDP比2.92％と推計しました（2016年）。これは調査対象国の中でも最も大きい割合でした。
さらに、日本では女性の睡眠時間が男性より13分短く、特に働く女性の睡眠は深刻です。育児や家事と両立するなかで、自分の眠りを後回しにしてきた結果が、数字に表れています。
「眠れていない社員」は、どの職場にも想像以上の割合でいる。そう考えると、睡眠への対策は、全社員に届きうる施策になります。
健康経営が、「予防」に軸を移している
経済産業省が推進する健康経営優良法人の認定制度は、2026年度から評価の軸が変わりました。
これまでの「不調への対処」から、「不調を未然に防ぎ、社員が本来の力を発揮し続けられる環境をつくること」へ。認定要件の項目名も、「メンタルヘルス不調への対応」から「心の健康保持・増進」に改められました。
問題が起きてから動くのではなく、起きる前に整える。その姿勢を持つ企業が、これからの健康経営で評価される流れになっています。睡眠環境の整備は、この「予防と増進」という考え方に、まっすぐ合致する施策です。
光と音で、社員の眠りをサポートする
アデッソの光目覚まし「SHIZEN FLOW」は、朝と夜の両方向から睡眠リズムにアプローチするデバイスです。
夜は、体を「眠るモード」へ。 寝る前にスマートフォンや強い照明を浴び続けると、脳は「まだ昼間だ」と受け取り、眠りを促すホルモン・メラトニンの分泌が抑えられると言われます。SHIZEN FLOWのナイトライトは、青みを抑えた2,200Kの暖色光。ろうそくのような灯りが、体に一日の終わりをやさしく知らせます。波の音、雨音、焚き火、ホワイトノイズなど27種類のサウンドと組み合わせれば、眠りへの準備が自然に整います。
朝は、体を「起きるモード」へ。 突然の大音量アラームは交感神経を急に刺激し、起きた瞬間からすでに疲れている——そんな感覚につながることがあります。SHIZEN FLOWは、起床時刻の最大60分前から光をゆっくりと強め、脳と体に「朝が来た」と自然に伝えます。鳥のさえずりなど5種類のアラーム音も選べるので、光だけでは物足りないときも安心です。
そして、アラームをこの一台に任せることで、スマートフォンを寝室から切り離す習慣が生まれます。これが、夜のSNSや画面の刺激から社員を守る、小さくて確かな一歩になります。
「眠り」への投資は、社員に一番伝わる
福利厚生を導入するとき大切なのは、「社員が実際に使うか」「本当に役立っているか」だと思います。
SHIZEN FLOWは、毎日の生活のなかに自然に入り込むものです。目覚めが変わり、夜の過ごし方が変わる。実感を持ちやすいぶん、「会社が自分の健康を気にかけてくれている」というメッセージが、日常のなかで繰り返し届きます。
人材不足が深刻化するなか、採用や離職防止の面でも、働く環境への投資を「見える化」することの重要性は増しています。「眠りを大切にする会社」は、選ばれる理由になります。
人生の3分の1は、眠りの中にある。
その時間をどう扱うかが、残りの3分の2を決める。社員の眠りに向き合うことは、会社の力に向き合うことでもあります。
法人・団体への導入については、YOIMEの法人向けページよりご相談ください。
